公営ギャンブルとは?|公営ギャンブルの種類から税金まで徹底解説!

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公営ギャンブルって何?
ギャンブルって税金はどうなるの?

公営ギャンブルという言葉にはなかなか親近感を持てませんよね。

実は、公営ギャンブルは皆さんがよく知っているモノなんです。

パチンコや競馬、競輪などは公営ギャンブルの一種です。

今回は、公営ギャンブルの種類から税金や還元率まで詳しく見ていくとともに、おすすめのギャンブルまで詳しく解説していきます

是非最後までお付き合いください!

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公営ギャンブルとは

公営ギャンブル

公営ギャンブルとは、法律によって施行が許可された賭け事のことです。

公営競技や公営賭博などとも呼ばれます。

公営ギャンブルにあたるものは、競馬・競輪・競艇・オートレースの4つです。

また、それぞれのギャンブルを規制する法律も用意されています。

詳しくは第8章でご紹介しますが、それぞれ、競馬法・自転車競技法・モーターボート競走法・小型自動車競走法となっています。

公営ギャンブルの施行権に関しては、特殊法人の日本中央競馬会が施行する中央競馬を除いて、地方競馬・競輪・競艇・オートレースともに都道府県や総務省が指定した市町村などの地方公共団体に与えられています

競馬法

競馬法とは、日本における競馬の開催や競馬場・開催回数・入場料・勝馬投票券・勝馬投票法・払戻金等など、競馬に関する事項を定めています。

JRAや地方競馬を開催している地方自治体は、競馬法を遵守して競馬の開催を行っています。

第一章 総則
(趣旨)
第一条 この法律は、馬の改良増殖その他畜産の振興に寄与するとともに、地方財政の改善を図るために行う競馬に関し規定するものとする。
(競馬の施行)
第一条の二 日本中央競馬会又は都道府県は、この法律により、競馬を行うことができる。
2 次の各号のいずれかに該当する市町村(特別区を含む。以下同じ。)で、その財政上の特別の必要を考慮して総務大臣が農林水産大臣と協議して指定するもの(以下「指定市町村」という。)は、その指定のあつた日から、その特別の必要がやむ時期としてその指定に付した期限が到来する日までの間に限り、この法律により、競馬を行うことができる。
一 著しく災害を受けた市町村
二 その区域内に地方競馬場が存在する市町村
3 総務大臣は、前項の規定により市町村を指定しようとするときは、地方財政審議会の意見を聴かなければならない。
4 第二項の規定による指定には、条件を付することができる。
5 日本中央競馬会が行う競馬は、中央競馬といい、都道府県又は指定市町村が行う競馬は、地方競馬という。
6 日本中央競馬会、都道府県又は指定市町村以外の者は、勝馬投票券その他これに類似するものを発売して、競馬を行つてはならない。

出典:競馬法

自転車競技法

自転車競技法とは、日本における競輪の開催や競輪場・開催回数・入場料・勝者投票券・勝者投票法・払戻金など、競輪に関する一切を定める法律です。

第一章 競輪の実施
(競輪の施行)
第一条 都道府県及び人口、財政等を勘案して総務大臣が指定する市町村(以下「指定市町村」という。)は、自転車その他の機械の改良及び輸出の振興、機械工業の合理化並びに体育事業その他の公益の増進を目的とする事業の振興に寄与するとともに、地方財政の健全化を図るため、この法律により、自転車競走を行うことができる。
2 総務大臣は、必要があると認めるときは、前項の規定により市町村を指定するに当たり、その指定に期限又は条件を付することができる。
3 総務大臣は、指定市町村が一年以上引き続きこの法律による自転車競走(以下「競輪」という。)を開催しなかつたとき、又は指定市町村について指定の理由がなくなつたと認めるときは、その指定を取り消すことができる。
4 総務大臣は、第一項の規定による指定をし、又は前項の規定による指定の取消しをしようとするときは、経済産業大臣に協議するとともに、地方財政審議会の意見を聴かなければならない。
5 第一項に掲げる者(以下「競輪施行者」という。)以外の者は、勝者投票券(以下「車券」という。)その他これに類似するものを発売して、自転車競走を行つてはならない。

出典:自転車競技法

モーターボート競走法

モーターボート競走法とは、日本における競艇の開催や競艇場・開催回数・入場料・勝舟投票券・勝舟投票法・払戻金など、競艇に関する事柄を定める法律です。

第一章 総則
(趣旨)
第一条 この法律は、モーターボートその他の船舶、船舶用機関及び船舶用品の改良及び輸出の振興並びにこれらの製造に関する事業及び海難防止に関する事業その他の海事に関する事業の振興に寄与することにより海に囲まれた我が国の発展に資し、あわせて観光に関する事業及び体育事業その他の公益の増進を目的とする事業の振興に資するとともに、地方財政の改善を図るために行うモーターボート競走に関し規定するものとする。
(競走の施行)
第二条 都道府県及び人口、財政等を考慮して総務大臣が指定する市町村(以下「施行者」という。)は、その議会の議決を経て、この法律の規定により、モーターボート競走(以下「競走」という。)を行うことができる。
2 総務大臣は、必要があると認めるときは、前項の指定に期限又は条件を附することができる。
3 総務大臣は、第一項の規定により指定された市町村が一年以上引き続き競走を行わなかつたとき、又はこれらの市町村について指定の理由がなくなつたと認めるときは、その指定を取り消すことができる。
4 総務大臣は、第一項の規定による指定をし、又は前項の規定による指定の取消しをしようとするときは、国土交通大臣に協議するとともに、地方財政審議会の意見を聴かなければならない。
5 施行者以外の者は、勝舟投票券(以下「舟券」という。)その他これに類似するものを発売して、競走を行つてはならない。
(競走の実施事務の委託)
第三条 施行者は、国土交通省令で定めるところにより、次に掲げる事務を他の地方公共団体、第三十二条第一項に規定する競走実施機関(以下この章から第三章までにおいて単に「競走実施機関」という。)又は私人(第一号に掲げる事務にあつては、競走実施機関に限る。)に委託することができる。この場合においては、同号に掲げる事務であつて国土交通省令で定めるものは、一括して委託しなければならない。
一 競走に出場する選手並びに競走に使用するボート及びモーターの競走前の検査、競走の審判その他の競走の競技に関する事務(以下「競技関係事務」という。)
二 舟券の発売又は第十五条及び第十六条の規定による払戻金若しくは第十八条第六項の規定による返還金の交付(以下「舟券の発売等」という。)に関する事務
三 前二号に掲げるもののほか、競走の実施に関する事務(国土交通省令で定めるものを除く。)
(競走場の設置)
第四条 競走の用に供するモーターボート競走場を設置し又は移転しようとする者は、国土交通省令で定めるところにより、国土交通大臣の許可を受けなければならない。
2 国土交通大臣は、前項の許可をしようとするときは、国土交通省令の定めるところにより、あらかじめ関係都道府県知事の意見を聞かなければならない。
3 都道府県知事は、前項の意見を述べようとするときは、国土交通省令の定めるところにより、あらかじめ公聴会を開いて、利害関係人の意見を聞かなければならない。
4 国土交通大臣は、第一項の許可の申請があつたときは、申請に係るモーターボート競走場の位置、構造及び設備が国土交通省令で定める公安上及び競走の運営上の基準に適合する場合に限り、その許可をすることができる。
5 国土交通大臣は、必要があると認めるときは、第一項の許可に期限又は条件を附することができる。
6 国土交通大臣は、第一項の許可を受けた者(以下「競走場設置者」という。)が一年以上引き続き同項の許可を受けて設置され若しくは移転されたモーターボート競走場(以下「競走場」という。)を競走の用に供しなかつたとき、又は競走場の位置、構造及び設備がその許可の基準に適合しなくなつたと認めるときは、同項の許可を取り消すことができる。
7 競走場設置者について相続、合併若しくは分割(競走場を承継させるものに限る。)があり、又は競走場の譲渡しがあつたときは、相続人、合併後存続する法人若しくは合併により設立した法人若しくは分割により競走場を承継した法人又は競走場を譲り受けた者は、当該競走場設置者の地位を承継する。
8 前項の規定により競走場設置者の地位を承継した者は、遅滞なく、その旨を国土交通大臣に届け出なければならない。
(場外発売場の設置)
第五条 舟券の発売等の用に供する施設を競走場外に設置しようとする者は、国土交通省令で定めるところにより、国土交通大臣の許可を受けなければならない。当該許可を受けて設置された施設を移転しようとするときも、同様とする。
2 国土交通大臣は、前項の許可の申請があつたときは、申請に係る施設の位置、構造及び設備が国土交通省令で定める基準に適合する場合に限り、その許可をすることができる。
3 競走場外における舟券の発売等は、第一項の許可を受けて設置され又は移転された施設(以下「場外発売場」という。)でしなければならない。
4 前条第五項及び第六項の規定は第一項の許可について、同条第七項及び第八項の規定は場外発売場及び場外発売場設置者(第一項の許可を受けた者をいう。以下同じ。)について、それぞれ準用する。

出典:モーターボート競走法

小型自動車競争法

小型自動車競走法とは、日本におけるオートレースの開催やオートレース場・開催回数・入場料・勝車投票券・勝車投票法・払戻金など、オートレースに関する一切を定める法律です。

第一章 総則
(この法律の趣旨)
第一条 この法律は、小型自動車その他の機械の改良及び輸出の振興、機械工業の合理化並びに体育事業その他の公益の増進を目的とする事業の振興に寄与するとともに、地方財政の健全化を図るために行う小型自動車競走に関し規定するものとする。
(定義)
第二条 この法律において「小型自動車」とは、気筒容積千五百立方センチメートル以下の発動機を有する自動車をいう。

出典:小型自動車競争法

公営ギャンブル 種類一覧

公営ギャンブル

続いて、4つの公営ギャンブルについて詳しくご紹介していきます。

競馬

競馬とは、騎手が馬に乗って決められたコースの距離を走る速さを競う競技のことで、着順を予想するものです。

新聞やインターネットを見て馬の着順を予想し、レース前に番号に賭けて馬券を買います。

購入した馬券が当たれば、賭けた金額×配当分が貰えます

勝利が予想されていない人気のない馬は、予想時点での配当が高くなります。

仮にその馬が優勝すれば、配当が高いので少額の賭けでも大金に変わり、一攫千金も夢ではありません。

競馬の管轄は農林水産省で、畜産振興と福祉事業を目的とした経済的貢献として運営しています。

競輪

競輪とは、7人または9人の選手がバンクの上を自転車で走る速さを競う競技で、日本発祥のプロスポーツです。

第二次世界大戦前から自転車競技のスポーツとして行われていましたが、1948年に戦災復興の一環として開始され、日本復興のための公営ギャンブルとして再興しました。

また、単に速さを競うのみならず、他の選手との駆け引きの要素も強いです。

駆け引きで重要なポイントはライン戦です。

レースは時速70km以上のスピードで行われるので、大きな空気抵抗が発生します。

そのため、選手は体力消費を削減するために2~5人が即席で隊列を組んで走ります。

このライン戦がレースの展開を左右することから、事前予想の大きなポイントとなっています

競艇

競艇とは、モーターボートの速さを競う競技で、勝舟投票券が発売され的中投票券に配当金が支払われるものです。

1着・2着・3着までを1つだけ、もしくは複数を順番通りまたは順不同で購入することができます。

勝つための攻略法として、配当の高いものを狙った3連勝単式があります。

他の狙い方は当たる確率が高いですが、配当が低く勝利金も少なくなるので、人気の勝舟投票券の買われ方として3連勝単式が売上の大半を占めています

オートレース

オートレースとは、1周500mの走路を競争車8台が6周して順位を競うものです。

公営ギャンブルの中では最速のスピードで、レースは迫力あるエンジンサウンドを聞きながら観戦することができます。

レース場は、川口・伊勢崎・浜松・山陽・飯塚の5箇所です。

各選手の力量によって走行距離が変わるオートレースは、場合によっては10メートルの差があることもあります。

距離に差があるレースを「ハンデレース」、同じ力量の選手で行う距離に差がないレースを「オープンレース」と呼びます。

本番のレース前に行われる試走レースにおける全力疾走の3周目がオートレース最大のデータとなります。

公営ギャンブル 売上【2021年最新版】

公営ギャンブル

それでは、公営ギャンブルの売上は一体どうなっているのでしょうか?

2020年度のデータを参考に、それぞれの公営ギャンブルの売上を確認していきましょう。

競馬

競馬全体の売上は3兆8,958億円で前年と比べて109%となりました。

中央競馬の売上は2兆9,835億円で、9年連続の増加となりました。

地方競馬の売上は9,123億円で、29年ぶりに9,000億円を超えました。

売上に占める電話・インターネット販売の比率は93.2%となっています。

また、地方競馬の中でも兵庫が1,125億円で前年比147%、高知は854億円で前年比151%と大躍進しました。

競輪

競輪全体の売上は7,500億円で前年と比べて114%となりました。

こちらも7年連続の増加となりました。

コロナの影響で、開催中止・無観客開催・9車から7車へのレース縮小などが行われましたが、2020年度の売上目標であった7,000億円を大きく上回りました。

競艇

競艇全体の売上は2兆951億円で前年と比べて136%となりました。

こちらも8年連続の増加となっていて、2兆円を超えたのは28年ぶりです。

2010年度の売上が8,435億円だったことから、わずか10年間で2.5倍もの成長を遂げていることになります。

オートレース

オートレース全体の売上は946億円で前年と比べて128%となりました。

こちらも4年連続の増加となっていて、全ての公営ギャンブルで売上の増加が確認されました。

公営ギャンブル売上監督省庁控除率
競馬3兆8,958億円農林水産省25%
中央競馬2兆9,835億円農林水産省25%
地方競馬9,123億円農林水産省25%
競輪7,500億円経済産業省25%
競艇2兆951億円国土交通省30%
オートレース946億円経済産業省25%

公営ギャンブル 還元率

公営ギャンブル

ギャンブルをするうえで還元率は大変重要な指標となります

還元率とは、賭けた金額に対して払い戻しとして還元される割合のことです。

従って、還元率が低いギャンブルは当たらなかったり勝てなかった場合の損失が大きくなります

それでは、公営ギャンブルの還元率を見ていきましょう。

公営ギャンブル還元率
競馬74.1%
競輪75%
競艇74.8%
オートレース74.8%

以上のように、公営ギャンブルの還元率は75%程度に設定されています。

さらに、宝くじやtotoになると還元率は50%程度まで下がります

還元率50%だと、1000円買った瞬間に500円捨ているようなものです。

実は、公営ギャンブルや宝くじはそれほどお得とは言えないのです。

ですが、公営ギャンブルよりも還元率が低いお得なギャンブルもあります。

公営ギャンブルの税金

公営ギャンブル

公営ギャンブルで得た利益にも税金はかかるのでしょうか?

結論、競馬・競輪・競艇・オートレースで得た利益にも税金はかかります

ただし、ギャンブルで儲けた金額が少なければ税金はかかりません

  1. ギャンブルは一時所得の扱い
  2. ギャンブルの収入が50万円いかなら一時所得は0円
  3. 給料をもらっている場合はほとんどが確定申告不要

収入がある場合

ギャンブル以外の給料などで収入を得ている場合、ギャンブルで得た収入は1年間で50万円を超えた金額から税金がかかります

基本的には、サラリーマンやアルバイトなどの給与所得者の場合は確定申告は不要です。

無職の場合

ギャンブル以外に収入を得ていない無職の場合、ギャンブルで得た収入が1年間で126万円を超えた金額から税金がかかります

ただし、東京都などの住んでいる地域によっては、140万円まで税金がかからない場合があります。

一時所得の計算方法

一時所得の金額は以下ように計算します。

  • 「総収入金額」-「収入を得るために支出した金額」-「特別控除額(最高50万円)」=一時所得の金額

公営ギャンブル アプリ

公営ギャンブル

実は、公営ギャンブルにも様々なアプリがあるんです

馬券に関わるアプリからゲームまで数多く用意されています。

JRA-VAN スマホアプリ

このアプリは、馬券の購入やレース動画・リアルタイムのオッズ・成績データなどを見ることができます。

月額360円、動画コースは月額500円の有料アプリですが、公式アプリならではの豊富情報量や使いやすさがあります。

本格的に競馬を楽しみたい方におすすめのアプリです。

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競輪ネット@なび

このアプリは、公式サイトへのショートカットアプリです。

アプリをインストールして開くと、簡単に「競輪ネット@なび」サイトへアクセスすることができます。

全国のレースの予想情報・出走表・レース結果などのレース情報を詳しく見ることができます。

また、選手の情報も見ることができるのでファンの方にはおすすめのアプリです。

ただし、Android端末のみでインストールが可能となっています。

競輪ネット@なび

競艇まとめ for ボートレース

このアプリは、レースの日程や予想・結果などのレース情報はもちろん、ボートレースの最新のニュースや動画もチェックできます。

気に入った情報をお気に入りに保存できるので、見返すのに大変便利です。

トーク機能などボートレース好きの人と交流することもできるので是非チェックしてみてください。

競艇まとめ for ボートレース

オートレース試走速報

このアプリは、各レースの試走タイム発表に合わせて自動でプッシュ通知してくれます。

試走タイムはオートレースの予想において重要な要素となってくるので、タイムリーに伝えてくれることが評価ポイントです。

さらに、全開催通知・グレード開催のみ通知・一般レースを除いた通知など、通知の種類も好みに合わせた設定が可能なので大事なレースの情報を効率よく入手することができます。

Gambooで配信している予想サービスの「オートレーススパコン予想」の情報も配信されています。

面倒な登録もなくすぐにサービスが利用できるのもメリットです。

オートレース試走速報

公営ギャンブル 依存症

公営ギャンブル

公営ギャンブルと聞いて一番最初に思いつく単語の1つに「ギャンブル依存症」があるかと思います。

この章では、ギャンブル依存症について見ていきます。

ギャンブル依存症とは

ギャンブル依存症とは、パチンコや公営ギャンブルのような賭け事にのめりこむことで、日常生活や社会生活に支障が生じて治療が必要になる状態のことです。

ギャンブル依存症の症状

「賭けることを楽しむ」という健全な動機から別の動機にすり替わることが発症の引き金だと言われています。

すり替わる動機は以下の通りです。

  • 負けを取り戻そうとするスパイラル
  • より強い快感(脳汁)
  • イライラや憂鬱の解消
  • 賭けによる落ち着き

このような症状が見られた場合、以下のような結果に陥ります。

  • ずっとギャンブルのことを考えている
  • 加減ができない
  • ギャンブル関連の嘘
  • 人間関係の崩壊
  • ギャンブルによる借金

また、上記のうち4つ以上が認められた場合には「ギャンブル障害」と診断されます。

ギャンブル障害の対処法

まずは、ギャンブルに依存してしまった動機を手掛かりとした調査が始まります。

それは「ギャンブルに何を求めているのか」という自問です。

ニーズを把握出来たら、次は代替行動に取り組みます。

もしギャンブルを継続したいのであれば、ニーズに絞り込んでギャンブルの戦略を修正します。

※症状の重さによる

公営ギャンブル まとめ

公営ギャンブル

いかがでしたか?

今回は、公営ギャンブルについてご紹介しました。

昨今の新型コロナウイルスの影響で業績が伸びた公営ギャンブル。

収益の拡大と共にこれからの進化がますます期待されます

みなさんも是非、適度に楽しむギャンブル生活を送ってみてください!

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カジノのブラックジャックで、現在の点数のままで留めるときに選択する行動のこと。
同じ数字のカードが配られたときにハンドを2つに分けることができるアクションのこと。
競馬・野球・バスケットボール・フットボールなどの様々なスポーツの勝敗結果を予測する賭けのこと。
プレイヤーとディーラーの1対1の勝負で、配られた3枚のカードの合計が高い方が勝ちとなるカードゲームのこと。
カジノのブラックジャックで最初に配られた2枚のカードから、あと一枚だけ引くことを条件に賭け金を最大2倍にまで増やせるルールのこと。
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