トレンドグラフ
ウェルス・マネジメント
3772
ウェルス・マネジメント(株):不動産ファンドを活用したホテルへの投資や運営、不動産の媒介業務を展開。新聞事業は撤退
ロゼッタ
6182
(株)ロゼッタ:人工知能とＷｅｂ検索活用の自動翻訳サービス・ソフトを提供。専門的な産業向け翻訳に特化
オンコリスバイオファーマ
4588
オンコリスバイオファーマ(株):腫瘍溶解ウイルス技術を使うがん治療薬、がんマーカー開発、Ｂ型肝炎など重症感染症治療薬も
バンク・オブ・イノベーション
4393
(株)バンク・オブ・イノベーション:スマホゲームアプリを開発・運営。動画検索事業撤退しゲームに軸足。デザイナー内製化に特色
霞ヶ関キャピタル
3498
霞ヶ関キャピタル(株):東日本大震災の被災ショッピングセンター再生で創業。自然エネルギー、不動産コンサル業へ
ライトアップ
6580
(株)ライトアップ:企業の生産性向上のためのＩＴツール導入支援などが柱のコンサル。Ｗｅｂコンテンツ制作も
省電舎ホールディングス
1711
(株)省電舎ホールディングス:省エネコンサル事業の草分けだが、同事業は縮小。太陽光発電施設の施工販売を軸に再建中
ハーモニック・ドライブ・システムズ
6324
(株)ハーモニック・ドライブ・システムズ:精密制御減速装置が主力。減速装置に各種駆動装置組み合わせのメカトロ製品を柱に育成強化
プレミアグループ
7199
プレミアグループ(株):中古車オートクレジットとワランティ（修理保証）の２本柱。整備・板金育成、東南アに展開
協立電機
6874
協立電機(株):ＦＡシステム（最適生産システム）や計測制御機器の設計、開発が主事業。省エネシステムも
ぴあ
4337
ぴあ(株):チケット販売の最大手。セブン＆アイＨＬＤが出資し店舗での販促等で提携。出版事業も
小田原エンジニアリング
6149
(株)小田原エンジニアリング:モーター用自動巻線機で国内首位、世界２位。自動車用、家電用が主。ローヤル電機を子会社化
東映アニメーション
4816
東映アニメーション(株):東映系のアニメ制作老舗。テレビ向けに強み。キャラクターの商品化権等の版権収入も大きい
キーエンス
6861
(株)キーエンス:ＦＡセンサーなど検出・計測制御機器大手。生産は国内工場軸に外注。持分にジャストシステム
アクサスホールディングス
3536
アクサスホールディングス(株):アクサスと旧・雑貨屋ブルドッグの共同持株会社。化粧品や生活雑貨、酒類を扱う店舗を展開
ＫｅｅＰｅｒ技研
6036
ＫｅｅＰｅｒ技研(株):カーコーティング材料の製造卸のほかサービス店舗を直営とＦＣで展開。施工の技術教育に力
メディアドゥホールディングス
3678
(株)メディアドゥホールディングス:電子書籍取次で国内首位。コミック軸に独自の配信・ストア運営システムに強み。海外事業育成
ＣＫＤ
6407
ＣＫＤ(株):省力・自動機械の大手。管球製造装置、薬品包装機、半導体用薬液制御機器などで高シェア
日東製網
3524
日東製網(株):合繊製無結節網の最大手。漁網と漁労機器が主力。タイ拠点軸に東南アジアなど海外開拓へ注力
マックス
6454
マックス(株):複写機内蔵綴じ機やホッチキス、建築作業用くぎ打ち機で国内首位。子会社で車いす製造販売も
シグマクシス
6088
(株)シグマクシス:新興コンサル。戦略立案からシステム導入まで支援。三菱商事とは資本関係解消だが取引継続
デジタルガレージ
4819
(株)デジタルガレージ:決済、広告、ベンチャー投資などネットビジネス周辺で多角化。持分法にカカクコム（２０％出資）
牧野フライス製作所
6135
(株)牧野フライス製作所:工作機械上位。金型・部品や航空機向けマシニングセンタ（ＭＣ）が柱。先端志向の技術に強み
三菱倉庫
9301
三菱倉庫(株):倉庫首位級。施設の高度化推進。陸上、港湾、国際一貫輸送に注力。賃貸ビルの収益比重高い
ＳＨＯＥＩ
7839
(株)ＳＨＯＥＩ:高級ヘルメット製造専業。欧米販売比率約７割で世界シェア１位。国内もアライを抜き首位
ウェルビー
6556
ウェルビー(株):就労希望障害者への職業訓練や求職活動・職場定着支援が柱。障害児の発達支援行う療育事業も
小森コーポレーション
6349
(株)小森コーポレーション:印刷機専業で首位。オフセット印刷機、輪転機、紙幣印刷機に強み。欧米中心に輸出比率高い
トライアイズ
4840
(株)トライアイズ:旧ドリームテクノロジーズ。建設コンサルとファッション２本柱。ネット販売注力。台湾に拠点
セントラル警備保障
9740
ＣＳＰ:警備サービス３位。ガードマン派遣による常駐警備主体。ＪＲ東日本向け２割強。機械警備注力
第一三共
4568
第一三共(株):国内製薬大手。循環器と感染症薬強い。がん注力。インド子会社の売却で新興国事業振り出しに
